千趣会の手芸レクリエーションキット「わくわくの種」の取り扱いを開始
― わくわくが芽生える、楽しい手作り体験を提供 ―
プラス株式会社(東京都港区 代表取締役社長 今泉公二)は、介護福祉施設向けデリバリーサービス 「スマート介護」(http://www.smartkaigo.jp/)で、株式会社千趣会(大阪市 代表取締役社長 星野裕幸 以下千趣会)の手芸レクリエーションキット「わくわくの種」を2017年10月2日より受注開始いたします。
「わくわくの種」は、手芸作品に必要な材料が全て揃ったキットです。千趣会が運営する通販事業のベルメゾンで長年培った手作りキット商品開発のノウハウを生かし、難易度や製作時間など、介護現場のニーズに合わせてオリジナル開発されました。季節感たっぷりの多様な手芸を、高齢の方、要介護度が高い方にも広くお楽しみいただけます。また、スタッフ用の分かりやすい説明書が付いているのですぐに始められ、レク準備で割いている時間を大幅に削減できます。
今回取り扱いを開始するのは、粒状の発泡スチロールを粘土状にしたボールクレイを使うぬり絵や、ちり めん生地でお正月飾りを作るキットなど、完成度が高い手芸用品全5種類。いずれも指先を使う作業なので脳に刺激を与え、好奇心や達成感を育むことができます。また、手作りを通じて人とのコミュニケーションを図るのにも最適です。
「スマート介護」では、2014年の事業スタート時より、介護レクリエーションの高いニーズに注目し、品揃えや関連サービスの拡充に注力してまいりました。現在、カタログでは約1,900点のレクリエーショングッズを掲載。100種類のレクリエーション企画はWEBから無料ダウンロードできる新たな仕組みも取り入れています。今後も介護の質の向上をサポートし、スタッフの方の負担を軽減する介護レクリエーションの拡充を図ってまいります。
■商品概要
受注開始日:2017年10月2日 販売先:全国の介護福祉施設
※購入には「スマート介護」へのご登録(無料)が必要です
<「スマート介護」とは>
プラスの社内カンパニー、ジョインテックスカンパニーが運営。介護福祉施設で必要なモノ・コト・サービスがカタログ1冊に詰まった介護福祉施設向けデリバリーサービスです。2014年のサービス開始以来、登録施設数は順調に拡大。2年後の2019年には80,000施設のご利用を目指しています。
◆介護・福祉施設へ翌日配送※1! スピーディな納期と明確な価格設定
商品はすべてFAX・インターネットで24時間いつでも注文でき、ご注文の翌日に施設へ直接お届けしています。カタログ記載のアイテムはすべて販売価格を表示。物品調達に関わるスケジュールや予算の管理を容易にします。
◆掲載メーカー671社の用品からPBまで、約18,000アイテムのワンストップショッピングを実現!
カタログでは671社のメーカー商品を取り扱うほか、「スマート介護」だけのオリジナル商品や、高品質・低価格のオリジナルブランド「スマートバリュー」商品、お悩み解決サービスも多彩に取り揃え、介護福祉施設向けデリバリーサービスで唯一のワンストップショッピングを実現しています。
カタログ掲載約18,000アイテム、WEBでは約133,000アイテム、合計で151,000アイテムを掲載しています。
◆専門知識を持った担当営業やお問い合せセンターがサポート!
営業を担当する文具事務用品店およびジョインテックス担当者は「福祉用具専門相談員※2」や「レクリエーション介護士※3」の資格を取得。他社にない専門知識に裏打ちされたサポート力で、忙しい介護福祉施設の職員の方々の時間や労力の軽減とコスト削減を目指しています。
また「お問い合せセンター」にも、専門資格取得者・介護経験者が常駐し、カタログにない商品の取り寄せやサンプルの提供などのご希望にもきめ細かく対応します。
◆レクリエーションアイテムもネタも充実!
介護現場で重要な位置付けとなっている介護レクリエーション。「スマート介護」では約1,900点のレクリエー ショングッズからお選びいただけます。また、レクリエーション企画を100種類掲載し、WEBから無料ダウンロードできる新たな仕組みも取り入れています。
※1 | 一部商品、北海道等の一部地域については、翌々日以降のお届けとなります |
※2 | 介護保険制度の中で定められた福祉用具の専門職資格。都道府県知事の指定を受けた研修事業者が運営。文具事務用品店ご担当者879名、ジョインテックス社員174名が資格取得済みです(2017年8月現在) |
※3 | 介護や高齢者に対する基礎知識を学び、自分の趣味や特技を活かして、介護レクリエーションを企画・提案・実施する資格。経産省の委託事業による民間の認定資格。現在プラスと販売店で196名が資格取得済み(2017年8月現在) |
※文中の会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
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