サステナビリティマネジメント
サステナビリティ推進体制
プラスグループのサステナビリティ活動は、グループ経営者会議、取締役会、コーポレート会議のもと、プラス株式会社コーポレート本部サステナビリティ推進室とリスクマネジメント推進委員会が連携し、課題に取り組んでいます。
海外拠点においては、コンプライアンス委員会やサステナビリティ推進室より、現地社員に対し、Web会議システムを⽤いて、コンプライアンスやサステナビリティ、SDGsに関するセミナーを実施し、基本的な考え⽅や⽅向性、今後の取り組み課題について、情報交換や共有をすることで、グループへの浸透を図っています。
社内教育・社員研修を通じたサステナビリティ浸透
プラスグループでは、サステナビリティに関する教育・研修を通じて、グループ全体へのサステナビリティ浸透に努めています。グループで働く仲間の一人ひとりが、ステークホルダーの皆様からの私たちに対する期待や求められている役割を理解し、サステナビリティ活動の担い手となって推進していくために、毎年e-ラーニング形式による教育を実施しています。
2023年は、下記のセミナーを配信しました。サステナビリティセミナーは、国内だけではなく海外グループ会社に対してもテレビ会議形式で実施しています。
- サステナビリティセミナー
テーマ：プラスグループのサステナビリティ方針およびマテリアリティ - サステナブル調達セミナー
テーマ：プラスグループの調達基本方針および調達基準
集合研修としては、入社２年目の社員を対象としたフォローアップ研修の中でカードゲーム「2030 SDGs（ニイゼロサンゼロ エスディージーズ）」を開催。ゲームを通じて、「なぜSDGsが私たちの世界に必要なのか」、「それがあることによってどんな変化や可能性が生まれるのか」を体感しました。
こうした教育・研修による効果を把握するために、2023年より全社員を対象としたサステナビリティ理解度調査を実施。調査の結果、92％の社員がサステナビリティに対して関心を持っていることがわかりました。
フォローアップ研修の様子
海外グループ会社向けオンライン研修の様子
マテリアリティ特定と管理プロセス
網羅性・客観性・独自性を担保するために、以下の3つのステップでマテリアリティを特定しました。
マテリアリティは、課題の重要性の変化や新規課題の出現などを踏まえ、３か年の中期経営計画に則って毎年検討・討議し、必要に応じて見直していきます。
STEP1社会課題の抽出
205項目の社会課題から検討をスタート
マテリアリティを議論するにあたり、まずは国際的なイニシアティブ、業界方針、ステークホルダーアンケートなどをもとに、サステナビリティに関わるイシュー（課題）を幅広く抽出。205項目に及ぶイシューをリストアップしました。
さらに、中期経営計画、社員満足度調査、社内外に発信したトップメッセージ等の自社の情報を205項目のイシューに加え、課題の抽出を行いました。
イシュー抽出にあたり参照した資料
- 参照したイニシアティブ：ISO26000、OECD多国籍企業ガイドライン、SDGsなど
- 参照した業界方針：一般社団法人 全日本文具協会、一般社団法人 日本オフィス家具協会
- ステークホルダーアンケート：顧客企業からのアンケート項目、社員エンゲージメント調査
STEP2プラスグループとしての優先順位付け
プラスグループが貢献できる課題が何かを検討
4つの事業カンパニー、９つのグループ会社（2021年時点）を横断したワーキンググループを作り、複数回にわたるワークショップを開催。リストアップしたイシューの中からプラスグループの事業と特に関連性の高い項目をピックアップし、各イシューを“攻め”（＝自社のビジネスチャンスに繋がるイシュー）と“守り”（＝自社のリスクに繋がり得るイシュー）に整理。それらを「プラスグループにとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」という2軸で定量的に評価し、重み付けしました。
さらに、各カンパニー・各社の事業戦略との関連度合いや将来的にありたい姿を踏まえて、「よりプラスグループらしく貢献できるイシューは何か」「将来の成長に繋がるイシューは何か」などを検討しながら、重要イシューに関する議論を重ねました。
STEP3経営層の承認
マテリアリティを取締役会において承認
上記を通じて絞り込まれた重要イシュー（マテリアリティ）の候補を、会長、社長を含めた経営層がレビュー。
経営層の意思を踏まえた最終案として取りまとめ、取締役会で承認を受けました。